人材紹介会社のYohが3月に実施した調査によると、現在リモートで仕事をしている従業員の62％が「現状を維持したい」と回答しており、「ハイブリッド環境」を希望する人は32％、「完全対面型」は6％にすぎなかった（注1）。

　調査会社であるGartnerによると、ハイブリッドワークに対する需要を満たせないことは、従業員が大量に退職する理由の一つになる可能性がある（注2）。また、リモートで誰が働けるかどうかについて、従業員と管理職で大きく意見が食い違っている可能性があるとGartnerは述べる。人事部は、従業員にとってのハイブリッドワークの価値を、リーダーに理解させる責任があるという。

　しかし、ハイブリッドワークは必ずしも順風満帆とは限らない。エンゲージメントサービスを提供するTinyPulseによる2021年10月の調査では、多くの従業員が「ハイブリッドワークは他の形態に比べて最も精神的に疲れる働き方である」と述べた（注3）。また、セキュリティ企業のTessianが実施した調査では、ハイブリッドワークにおいて従業員は高度なフィッシング攻撃、特に「上級管理職からのメッセージを模倣した攻撃」に引っ掛かる可能性が高まっていと指摘された（注4）。

　また、テクノロジー・コミュニティーのFoundryが2022年6月23日に発表したレポートによると、テレワークやハイブリッドワークが今後も主流な働き方になる可能性が高いという。調査対象のITおよびビジネスの意思決定者の大多数が、ハイブリッドワークまたはテレワークが「永久的な解決策である」と回答した。

　「従業員が将来どこで働くか」という質問に対しては、「オフィスのみ」と答えた人はわずか29％だった。一方、「ハイブリッド型で働く」と答えた人は41％、「リモート型」と答えた人は30％であった。特にテクノロジー面ではテレワークやハイブリッドワークに対する懸念が残っており、51％が「効率的なコラボレーション」、47％が「モラル」、38％が「セキュリティ維持」への懸念を挙げている。

　雇用主はハイブリッドワークの導入を成功させるために「よくある間違いを避けるべき」と、専門家はHR Diveに説明した（注5）。よくある間違いの一つは、「対面での仕事に優れたマネジャーがハイブリッド環境でも成功すると考えるべきではない」ということだ。人事部には、「マネジャーと直属の部下が同様に職場でサポートされている」と感じられるようトレーニングとサポートを提供することが求められる。