5社の調査結果から読み解くハイブリッドワークの今と未来

コロナ禍によってテレワークおよびハイブリッドワークが浸透した。人材紹介会社、調査会社、エンゲージメントサービスベンダー、セキュリティベンダー、テクノロジー・コミュニティーによる調査から、ハイブリッドワークの現状と今後の展開を見ていく。

[Kathryn Moody，HR Dive]

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のまん延によって、テレワークおよびハイブリッドワークが浸透した。従業員の多くはリモートによる勤務の維持を希望しているという。

　人材紹介会社、調査会社、エンゲージメントサービスベンダー、セキュリティベンダー、テクノロジー・コミュニティーによる5つの調査から、ハイブリッドワークの現状と今後の展開を見ていく。

テレワークシフトが一段落し、見える現状

　人材紹介会社のYohが3月に実施した調査によると、現在リモートで仕事をしている従業員の62％が「現状を維持したい」と回答しており、「ハイブリッド環境」を希望する人は32％、「完全対面型」は6％にすぎなかった（注1）。

　調査会社であるGartnerによると、ハイブリッドワークに対する需要を満たせないことは、従業員が大量に退職する理由の一つになる可能性がある（注2）。また、リモートで誰が働けるかどうかについて、従業員と管理職で大きく意見が食い違っている可能性があるとGartnerは述べる。人事部は、従業員にとってのハイブリッドワークの価値を、リーダーに理解させる責任があるという。

　しかし、ハイブリッドワークは必ずしも順風満帆とは限らない。エンゲージメントサービスを提供するTinyPulseによる2021年10月の調査では、多くの従業員が「ハイブリッドワークは他の形態に比べて最も精神的に疲れる働き方である」と述べた（注3）。また、セキュリティ企業のTessianが実施した調査では、ハイブリッドワークにおいて従業員は高度なフィッシング攻撃、特に「上級管理職からのメッセージを模倣した攻撃」に引っ掛かる可能性が高まっていと指摘された（注4）。

　また、テクノロジー・コミュニティーのFoundryが2022年6月23日に発表したレポートによると、テレワークやハイブリッドワークが今後も主流な働き方になる可能性が高いという。調査対象のITおよびビジネスの意思決定者の大多数が、ハイブリッドワークまたはテレワークが「永久的な解決策である」と回答した。

　「従業員が将来どこで働くか」という質問に対しては、「オフィスのみ」と答えた人はわずか29％だった。一方、「ハイブリッド型で働く」と答えた人は41％、「リモート型」と答えた人は30％であった。特にテクノロジー面ではテレワークやハイブリッドワークに対する懸念が残っており、51％が「効率的なコラボレーション」、47％が「モラル」、38％が「セキュリティ維持」への懸念を挙げている。

　雇用主はハイブリッドワークの導入を成功させるために「よくある間違いを避けるべき」と、専門家はHR Diveに説明した（注5）。よくある間違いの一つは、「対面での仕事に優れたマネジャーがハイブリッド環境でも成功すると考えるべきではない」ということだ。人事部には、「マネジャーと直属の部下が同様に職場でサポートされている」と感じられるようトレーニングとサポートを提供することが求められる。

出典：Hybrid work is the new normal, IT and business leaders say（HR Dive）

注1：Employees say they want to keep their current work arrangements

注2：Demand for hybrid work may be behind record-high attrition

注3：Hybrid work ‘the most emotionally exhausting’ arrangement, workers report

注4：Workers increasingly likely to fall for ‘advanced’ phishing attacks, firm says

注5：3 mistakes to avoid in the transition to hybrid work