「Microsoft 365」と「Google Workspace」に対する満足度について、2022年の調査と比較すると微減する結果となった。クラウドサービスは、アップデートが加えられるにつれて利便性が増すものと考えられるが、満足度低下の原因はどこにあるのだろうか。
本企画では、前編、後編に分けてキーマンズネットが実施した「Microsoft 365」と「Google Workspace」に関するアンケート調査(実施期間:2023年1月20日〜2月3日、有効回答件数:441件)を基に、両製品の利用状況をお伝えする。
前編ではMicrosoft 365とGoogle Workspaceのユーザー当たりの月額コストや契約プランに関する調査結果を紹介した。後編となる本稿では、両製品に対する満足度と付帯するアプリやサービスの活用状況について、調査結果を紹介する。Microsoft 365に関する不満点では記憶に新しい障害に関するコメントが寄せられた。
Microsoft 365とGoogle Workspaceの満足度を聞いたところ、「満足」と「まぁ満足」の合計値は、Microsoft 365は77.6%、Google Workspaceは83.1%だった(図1、図2)。2022年4月に実施した前回の調査と比較したところ、Microsoft 365はマイナス8.6ポイント、Google Workspaceはマイナス7.1ポイントで、この1年で満足度が微減した。
次に、満足度低下の理由を回答者のコメントから探る。
Microsoft 365に対して「やや不満」「不満」とした回答者に対して、その理由を聞いたところ、寄せられたコメントは大きく分けて4つに分類できる。
1つ目は「障害や遅延、不具合」に関する声だ。2022年7月と8月に発生した「Microsoft Teams」の障害に加えて、2023年1月末にも数時間にわたって「Microsoft 365」のアプリが利用できなくなる大規模な障害が発生した。短期間で度重なる障害が発生したことから、このことに関するコメントが目立ったと思われる。
残りの3つは「アップデート」「UIの変更や使い勝手」「価格」に関する不満だ。アップデートやUIの変更に関する不満は、クラウド型コラボレーションツールに対してよく聞かれる声だ。「値上げ」に関しては、Microsoft製品の法人向けライセンスおよびサービスの価格引き上げのアナウンスに反応したものと考えられる。
一方のGoogle Workspaceでは、2022年の調査と同様に「互換性」の1点に不満が集中した。MicrosoftのOfficeアプリなどを併用しているユーザーも多く、ファイルのやりとりのしづらさが不満として反映された。
その他の意見としては、「『Google サイト』で管理者泣かせのアップデートがあり、苦労する」など、一部でアップデートに関するコメントもあった。
Microsoft 365やGoogle Workspaceは、文書作成や表計算などのオフィスアプリにさまざまなサービスを加えたスイート製品だ。付帯するアプリやサービスを活用してこそコストに見合った価値を享受できる。それらをどこまで活用できているのだろうか。
まず、Microsoft 365について「Excel」「Word」「PowerPoint」「One Drive」などのOffice以外のアプリを利用したことがあるかどうかを尋ねたところ、「使ったことがある」が48.6%、「使ったことはない」が43.5%、「使おうとしたがやめた」が7.0%だった。
Google Workspaceも同様に「Google ドキュメント」「Google スプレッドシート」「Google ドライブ」「Google カレンダー」以外のアプリを使ったことがあるかどうかを聞いたところ、「使ったことがある」(84.5%)、「使ったことはない」(12.7%)、「使おうとしたがやめた」(2.8%)となった。
それらのアプリの具体的な活用法をフリーコメントで聞いたところ、Microsoft 365では「アプリ開発」「自動化」「情報共有」「資料作成」の4つに分けられる。
目立ったコメントとしては、非IT部門の人材による「市民開発」に関するコメントだ。近ごろのローコード/ノーコード開発ニーズの高まりが反映されたものと思われる。
一方、Google Workspaceで最も多かったのは、情報共有や管理に関するコメントだ。
Microosft 365とGoogle Workspaceのユーザーが増加傾向である一方で、満足度低下の要因となったサービス障害や不具合などが懸念されるところだ。ユーザーからのフィードバックを基に、今後、サービス改善が進むことを願いたい。
全回答者数441人のうち情報システム部門が36.7%、製造・生産部門が17.2%、営業/営業企画・販売/販売促進部門が15.4%、経営者・経営部門が6.8%などと続く内訳であった
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