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「メールセキュリティアプライアンス」シェア（2008年）

2012年には数量ベースで1万7720台、金額ベースで236億5000万円に達すると予測されるメールセキュリティアプライアンス。シェア情報を紹介する。

　富士キメラ総研の調べによれば、メールセキュリティアプライアンス市場は2005年後半からの日本語スパム急増に伴い需要が拡大している。

　スパムメールやウイルス対策処理をメールサーバから切り離して専門に行うゲートウェイ型製品から市場形成が始まったが、メールによる内部からの情報漏えいへの対策や、内部統制、日本版SOX法対応のためのメール保存管理の需要も増加し、これらに対応したトータルソリューションを訴求するベンダーも増えてきている。

　2008年の市場規模は、数量ベースで前年対比41.6％増の5240台、金額ベースで33.7％増の86億円と見込まれており、その後も増加を続け2012年には1万7720台/236億5000万円に達すると予測される。

　市場占有率を見ると、低価格のゲートウェイ型製品を中心に展開している外資系ベンダーが数量ベースのシェア1位を確保しているが、ウイルス対策大手やアジア系のベンダーの参入などにより競争が激化している。

　一方、もともとメールサーバでポジションの高い外資系ベンダーがメールサーバ型、ゲートウェイ型の両製品を展開し、メールサーバ型で金額を稼いで金額ベースのシェア1位を維持している。

　中堅以下の企業での導入拡大に加え、早い時期に導入した大手企業では性能や機能を向上した新製品への買い替えも広がってきており、今後も市場は好調に推移していくとみられる。

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