　今回、聞いたのはタブレットの「利用目的」や「選定時の重要ポイント」など、導入状況を把握するための質問だ。その結果、既にタブレットを導入しているとした企業は全体の3割であり、選定時の重視ポイントが以前は製品ブランドイメージが中心だったものから、現在はハードウェアが持つ性能などタブレットを企業で利活用するための項目に傾倒し始めていることが分かった。

　なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。

タブレットの導入率は33.9％で2012年の2.5倍、大手企業は3.4倍にまで拡大

　最初にタブレットの「導入状況」について尋ねたところ、「既に導入済みである（追加・リプレースなし）」が24.4％、「既に導入済みである（追加・リプレースあり）」が9.5％、「新規で導入を検討している」が5.5％、「必要性を感じるが導入は検討しない」が27.6％、「必要性を感じない」が32.9％だった。まとめると全体では33.9％が導入済み、追加・リプレースを含めると15.0％が検討中という結果となった（図1）。

　「導入済み」および追加やリプレースを含めた「検討中」をまとめて従業員規模別に見ると、「100人以下」の「導入済み」は29.8％で「検討中」は15.7％、「101～1000人以下」の「導入済み」は30.2％で「検討中」は16.9％、「1001人以上」の「導入済み」は39.8％、「検討中」は13.0％となり、従業員規模が大きくなるほど、導入率が高いことが分かった。

　これを経年で見ると、前回2012年5月実施の調査では、全体では導入済みが13.3％であったため、今回調査と比較するとタブレット導入率は2.5倍に拡大した。特に従業員規模1001人以上の大手企業では、前回、導入済みが11.7％であり、今回と比較すると3.4倍に拡大した。タブレット導入の投資対効果が計りやすく企業のCSRとしても取り組みたい「ペーパーレス化」は、大手企業のような相応のボリュームがあれば成果を得やすいことも、浸透した要因であろう。