IT担当者300人に聞きました

情報システム関連の資格取得状況（2015年）／前編（1/2 ページ）

308人を対象に情報システム関連の資格状況を調査した。保有する資格や、保有目的などの実態が明らかになった。

　キーマンズネットでは、2015年12月9日～21日にかけて、「情報システム関連の資格取得状況」に関するアンケートを実施した（有効回答数308件）。回答者の構成比は、情報システム部門が46.1％、一般部門が53.9％だった。

　前編で聞いたのは、情報システム関連の資格を保有する人に対して「資格保有状況」や「保有資格」「保有目的」など、資格取得状況を把握するための質問だ。その結果、全体の54.9％が何かしらの資格を所持していることが明らかとなった。

　なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。

資格取得の大きな理由は「資格手当」「業務で必要だから」

　はじめに、実務で生かすことのできる情報システム関連の「資格保有状況」を尋ねたところ、全体の54.9％が「保有している」と回答した。IT製品関連業では特にその比率が高く、62.4％に達した。

　具体的な保有資格を尋ねたところ、1位が「初級システムアドミニストレータ」で32.1％、2位が「TOEIC」で15.5％、3位が「ソフトウェア開発技術者」で13.7％だった（図1-1）。これら資格の取得目的は「資格を取得すると資格手当がもらえるため」が31.5％、「資格・検定の内容（保有）が業務で必要（必須）としているため」が31.0％で、業務や待遇に密接に関係していることがうかがえる（図1-2）。

　特にIT製品関連業では「資格を取得すると資格手当がもらえるため」（54.4％）、「昇進、昇格など社内でのキャリアアップにつながるため」（35.1％）と、資格の有無が待遇に直接反映することが大きな理由になっているようだ。

　一方、流通・サービス業全般では「前職（学生時代）に資格取得を必要（必須）としていた」という回答が33.3％を占めており、現在の業務との直接的な関係は薄いように見える。フリーコメントでは「自分の知識を試したい」「チャレンジとして」といった、自らを磨く機会として捉える回答も目立った。

IT担当者300人に聞きました

業務課題、注目のITツール……。話題には上るけれど、実際のところはどうなのか。キーマンズネット会員の声で知る、隣のカイシャのIT事情。読者のホンネを紹介します。

この連載の記事をもっと見る