IT導入完全ガイド
モバイル活用に「EMM」が不可欠な理由（2/5 ページ）
モバイルデバイスの業務利用可能な機能
モバイルデバイスの業務上の役割は幅広い。例えば、次のような機能は生産性に大きく寄与する。
表2 業務用データを利用したコミュニケーションと業務
表3 外部コンテンツ、サービス、アプリの利用
表4 その他
こうして見ると、モバイルデバイスの機能のおよそ全てが業務活用可能で、業務データと深く結び付くことがあらためて確認できるだろう。デバイス上で保管・利用される可能性のある業務データがいかに多いかも分かる。デバイス自体が管理する認証情報や端末情報ももちろん同様に保護されるべき機密情報だ。
モバイルコンピューティングにまつわるリスクはEMMが解消
EMMの基本的な使い方は、デバイスの利用ポリシーを管理者が決め、それをエンドユーザーのデバイス（主にiOSとAndroid搭載デバイス。Windows 10に対応する製品もある）に配信することだ。ポリシーは、管理者画面からデバイス個別に、あるいはグループごとに設定する（図1）。
図1 ポリシー設定メニューの一例（出典：モバイルアイアン）
設定可能な項目は多数あり、業務や管理に必要な項目をONにしていく感覚だ。設定可能な項目を機能カテゴリーで分けると、「MDM」「MAM（Mobile Application Management）」「MCM（Mobile Contents Management）」の3領域に分けられる。それぞれが別製品や別サービスとして提供もされているが、これらを統合したEMMが主流となってきている。今回は各カテゴリー別に、どんなリスクに対応するセキュリティ機能があるかを見てみよう。
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