IT担当者300人に聞きました

IoTの取り組み状況（2017年）／前編（1/3 ページ）

キーマンズネット会員329人にアンケート調査を実施した。IoTの認知度や活用用途など実態が明らかになった。

　キーマンズネットは2017年8月18日～31日にわたり、「IoT（Internet of Things）の取り組み状況」に関するアンケートを実施した（有効回答数329件）。回答者の内訳は、情報システム部門が32.5％、事業部門が43.8％、管理部門が18.5％、経営者・経営企画部門が5.2％だった。企業規模は、100人以下の中小企業が19.5％、101～1000人の中堅企業が34.0％、1001人以上の大企業が46.5％となった。

　前編では、IoTの「認知度」や「取り組み状況」「活用用途」などを2015年に行った同様の調査と比較する形で分析する。認知度、取り組み状況ともに2年前より大幅に拡大していることなどが見てとれる結果となった。

　なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。

IoTの認知度は98.1％

　はじめに、IoTの認知度を尋ねたところ「内容をある程度知っている」57.4％、「名前は知っているが内容は詳しく知らない」17.9％、「内容を知っており自社の活用イメージを考案中」14.9％、「内容は知っているが活用イメージが湧かない」7.9％、「知らない」1.8％と続く結果となった（図1-1）。

　まとめると、IoTの内容までを知っているのは80.2％、名前だけ知っているのは17.9％、内容も名前も知らないのは1.8％となった。合算すると「認知度」は98.1％と、IoTはほぼ全ての方が聞いたことのあるキーワードとなっている様子がうかがえる。

　ちなみに2015年に行った同様の調査では「内容を知っている」54.5％、「名前を聞いたことがある」26.5％、「知らない」19.0％で、全体の認知度は81.0％であった（図1-2）。約2年でIoTの認知度が17.1ポイントも高まっていることに加え、その名前だけではなく「何ができるのか」といった内容面での理解が進んでいることが見て取れる。

IT担当者300人に聞きました

業務課題、注目のITツール……。話題には上るけれど、実際のところはどうなのか。キーマンズネット会員の声で知る、隣のカイシャのIT事情。読者のホンネを紹介します。

この連載の記事をもっと見る