2020年は何が“来る”のか？　エンタープライズITを占う10大予測

2020年は「as a Service」の考え方はSIerにも求められ、働き方改革も次のフェーズへと移るだろうとIDC Japanは考える。これに対して、組織は何を考え、どう意識転換するべきか。

　IDC Japanは、2020年の国内IT市場において注目すべき動向およびテクノロジー主要10項目を発表した。同社は「DXに対する意識はここ1～2年で大きく変化した。今後国内企業はそのトレンドに乗り、ITベンダーはそれを支援していくべきだ」としている。企業のDXが進展を続ける中、何を考えるべきか。IDC Japanの寄藤幸治氏（リサーチバイスプレジデント）が、2020年の動向について解説した。

グローバルは外向きのDX、国内は相変わらず内向きのDX

　寄藤氏は、「デジタルトランスフォーメーション（DX）を実践する企業は今後ますます増えるだろう。そして、それらの企業が生み出すサービスや製品が世界経済の多くを占める『デジタル優位』が、4～5年のうちに訪れるだろう」と今後の展開を捉えている。

　DXが進展しデジタル優位が訪れようとしている中、国内企業のDXに対する考え方には少々課題があるようだ。DXを実践する企業を対象にIDC Japanが実施した調査によると、「DXによって得たベネフィットは何か」という問いに対して、「コスト効率性」「生産性の改善」「業務プロセス時間の短縮」といった回答が上位を占めた（図1）。いまだ効率性、生産性を重視する国内企業に対して、グローバルでは顧客とエンゲージし新しいビジネスを生み出す手段としてDXを捉えているようだ。つまり日本のDXは内向きであるのに対して、グローバルでは外向きのDXが進んでいるということだ。

　そうしたグローバル基準のDXに付いて行くために必要な要素として、寄藤氏は「ハイパースピード（超高速）」「ハイパースケール（超大規模）」「ハイパーコネクテッド（超他接続）」の3つを挙げた。これらの単語だけでは分かりづらいが、つまりは「顧客体験やサービスを速いスピードで生み出し、それらを大規模に展開する。自社にとどまらず、他社と積極的に結び付くことで新しい価値を生み出す」ということだ。この点が、2020年で国内企業のDXが新たな次元に進めるかどうかの鍵となるようだ。

2020年、国内IT市場「10大予測」

　IDC Japanは、国内IT市場において2020年に起こりうる事象を予測し「10大予測」として次のようにまとめた（図2）。

　これらはエンタープライズITにどのようなインパクトをもたらすのか。ここからは同社が発表した10大予測について説明していく。

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