「外付型ストレージ」シェア（2019年第4四半期、2019年通年）

IDC Japanは国内外付型エンタープライズストレージ市場の2019年第4四半期（10月～12月）および2019年通年実績を発表した。調査開始以来、国内大手3社の合計シェアは最低となった。

　IDC Japanは2020年4月9日、国内外付型エンタープライズストレージ市場の2019年第4四半期（10月～12月）および2019年通年実績を発表した。市場調査結果によると、2019年第4四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額は513億6700万円で、前年同期比9.0％増となり、2019年通年では2080億5900万円で前年比10.8％増となった。

　同調査をセグメント別で見ると、2019年第4四半期は、メインフレーム向けが86億4200万円で前年同期比188.4％の大幅増加となった。オープンシステム向けは427億2500万円で同3.1％減と前期に続いてマイナス成長となった。

　2019年通年では、メインフレーム向けが250億4700万円で前年比56.5％増、オープンシステム向けが1830億1200万円で同6.5％増となった。

　メインフレーム向けでは、更新需要の端境期だった2018年の反動に加え、オールフラッシュアレイの新製品が市場をけん引した。オープンシステム向けは、ハイパーコンバージドインフラストラクチャ（HCI）のアプライアンス製品が好調だったことに加え、クラウドサービスプロバイダー向け需要の増加も影響した。クラス別でみると、ハイエンドやミッドレンジクラスが好調だった一方で、クラウドへのシフトによってエントリークラスは2桁のマイナス成長となった。

　また、2018年に続きHDDからフラッシュへと搭載メディアの移行が進み、2019年通年では、オールフラッシュアレイ（AFA）は549億8100万円で前年比26.8％増となり、2019年の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額に占めるAFAの割合は26.4％を占める結果になった。

国内大手3社の合計シェアは調査開始以来最低に

　2019年通年での国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額は1972億1500万円で、ベンダー別売上額の上位5社は、1位が18.7％、2位は15.4％、3位は14.8％、4位は9.0％、5位は8.0％となった。

　IDC Japanの加藤慎也氏（エンタープライズインフラストラクチャ シニアマーケットアナリスト）は「2019年は変化の大きい1年となった。2013年以来となる2桁のプラス成長には、上半期はオープンシステム向け、下半期はメインフレーム向けが寄与した。しかし、オープンシステム向けをけん引するクラウドサービスプロバイダー向けの需要も、大きく落ち込んだ前年の反動で増加したメインフレーム向けも、2020年には落ち着くだろう」と分析する。

　さらに「一方で、国内資本大手3社の合計シェアは調査開始以来最も低く、ユーザーが個々のビジネスに即したハイブリッドクラウドによる最適化を進めることで、オールフラッシュアレイやハイパーコンバージドインフラをテコに市場シェアが大きく変動する可能性もある。このような変化の中でストレージベンダーは、顧客における自社のポジションを理解し、取り扱い製品の強化や提供方法の柔軟性の確保、従来と異なる販路の開拓など、変化の中でも収益を得ていくための取り組みが求められる」と市場変化を指摘した。

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