調査によると、中途採用者の約8人に1人が管理職に就いている。そして、その分野で必要なスキルの68％を、生成AIは「良い」または「優れた」方法で実行できる可能性があり、テクノロジーの影響を受ける可能性が高いことを示している。

　対照的に、雇用されている若年層のうち、最も影響を受ける分野に従事している人は6％未満である。この年齢層の従業員が従事する最も一般的な職業は食品の調理とサービスであり、これらの職業は生成AIがそれほど得意でないか、苦手なスキルが求められている。

　人種および民族別では、アジア系および太平洋諸島系の従業員が最も大きな影響を受ける可能性がある。このグループの従業員の5人に1人以上が、大きな影響を受ける数学やコンピュータ分野に業務に従事しており、生成AIはその分野のほぼ全てのスキルを「良い」または「優れた」方法で実行できる。

AIに関するトレーニングが求められる

　2023年9月のIndeedの発表によると、人事を含む全ての求人には（注2）、生成AIによって行われたり補完されたりするスキルが含まれているようだ。Indeedは「生成AIによって受ける影響を判断するに当たり、年齢や性別、人種をはじめとする要素は、その従業員がどのような業務に従事しているのかという要素ほど重要ではない」と明らかにした。

　しかし、「今後、政策立案者や雇用主が、テクノロジーの利用について意思決定する際、誰が生成AIの影響を最も受けているのかを理解することが重要だ。例えば、従業員は年齢や適切な仕事の変化に伴い、生成AIから受ける影響が変化する可能性がある」とIndeedは指摘した。

　2022年のLinkedInの報告書によると、労働人口の最も新しいメンバーであるZ世代の求職者は、トレーニングの機会や（注3）、習得したスキルを実践する機会を熱望している。これは、Z世代がキャリアを歩む中で、生成AIのスキルを開発し、向上させる機会を増やす動機になり得る。

　トレーニングプログラムの開発を検討している雇用主は、WalmartやMicrosoftの従業員向けの取り組みを参考にすべきだろう。

　「CIO Dive」によると、Walmartは2023年8月に、約5万人の従業員向けに、デスクトップとモバイルのインタフェースを利用した生成AIのプログラムを発表した（注4）。発表によると、このプログラムは下書きや文書の要約、問題解決などのプロセスを高速化し、従業員を単調な反復作業から解放し、生産性や創造性、イノベーションを高めることを目的としている。

　Microsoftは2023年6月に、従業員のデジタルスキルの不足を埋め、デジタル分野における負債の軽減を目的としたAI学習の取り組みを発表した（注5）。発表によると、この取り組みには、生成AIに関連する基本的な概念と倫理的考慮事項についてLinkedInと共同開発した新しいコースワークも含まれている。

　Microsoftの幹部は発表の中で「AIは従業員に力を与えることができる。雇用主は全ての従業員がAIを活用できるようにすべきだ」と述べた。