メールセキュリティの状況（2025年）／後編

攻撃メールの実例を紹介　中堅・中小企業は効果的な対策を取れているのか（1/2 ページ）

攻撃メールに対抗しようと企業はセキュリティソリューションを導入している。実際にはどの程度効果的なのだろうか。攻撃メールの文面と合わせて調査の結果を紹介する。

　前編では、迷惑メール対策ソリューションを導入している割合が全体で約7割、マルウェア対策については大多数の9割が実施している現状に触れた。直近1年で運用ルールを強化したり、EDRを導入したりして「対策を強化した」という声も寄せられ、企側におけるセキュリティ対策も日々進化している様子だ。

　後編となる本稿では、キーマンズネットが実施した「メールセキュリティに関するアンケート　2025年（実施期間：2025年4月25日～5月16日、回答件数：251件）」を基に、企業を狙うメール攻撃の実態と実被害例、メールセキュリティ対策状況を紹介する。

攻撃を受けた企業の半数が「自社を狙ったか分からない」状況

　はじめに、不特定多数を狙った攻撃ではなく情報資産を含む“自社”を狙ったメール攻撃を受けた経験があるかどうかを聞いた。

　その結果「自社を狙った攻撃を受けたことはない」（45.8％）、「攻撃を受けたことはあるが、自社を狙ったかは分からない」（21.5％）、「自社を狙った攻撃を受けた」（9.2％）、「分からない」（23.5％）となった（図1）。

　2024年4月に実施した前回調査との比較では「自社を狙った攻撃を受けた」が2.5ポイント増え、「自社を狙った攻撃を受けたことはない」が2.3ポイント増加した。その結果「攻撃を受けたことはあるが、自社を狙ったかは分からない」と「分からない」の合計が49.8％から45.0％に4.8ポイント減少した。

　これは直近1年間で、わずかではあるものの攻撃を受けたかどうかすら分からないという高リスク状態を改善した企業が増えたことになるだろう。ただし従業員規模別では、101人～5000人の企業帯と1万人以上の企業ではいまだに約半数が高リスク状態のままになっており、対応が急がれる。

　次に実際にメール攻撃を受けた企業に攻撃を発見したタイミングを聞いたところ「マルウェアに感染した」（14.3％）や「システムが破壊された」（1.3％）を合わせ、15.6％が実被害に遭ってから気づいたと回答した（図2）。企業は再度、事前対策の重要性を認識する必要がありそうだ。

メールセキュリティ製品導入による対策、中小企業で大きな遅れ

IT担当者300人に聞きました

業務課題、注目のITツール……。話題には上るけれど、実際のところはどうなのか。キーマンズネット会員の声で知る、隣のカイシャのIT事情。読者のホンネを紹介します。

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