現場が語る「EDRアラート疲れ」の実情　セキュリティ運用で一番の悩みは？

あらゆる企業がサイバー攻撃の標的となり得る現在、特に対応を緩めてはいけないのが「VPN」「エンドポイント」「クラウド」の3領域だ。このうち、エンドポイントを対象とする「EDR」とクラウドのセキュリティについての調査結果を紹介する。

　クラウド活用がエンタープライズITのスタンダードとなる中で、巧妙化・高度化するサイバー脅威に対し、企業の防御体制は果たして十分に機能しているのだろうか。とりわけEDR（Endpoint Detection and Response）では導入が進む一方で、「運用」の段階で課題に直面するケースも多く見られる。

　本稿では、2025年6月18日～7月11日に実施したアンケート調査（回答数：216件）を基に、データや情報資産の中枢である「クラウドセキュリティ」と、侵入後の異常検知手段「EDR」に焦点を当て、企業の対策状況を見ていく（前編はこちら）。

続くクラウド脅威、最も苦慮する課題は「継続的対策」と「内部不正」

　クラウドセキュリティにおいて企業が直面している課題について、最も苦労している点を1位から3位まで挙げてもらったところ、最も多かったのは「継続的なセキュリティ対策が必要であること」（19.9％）だった。次いで「内部不正の防止」（14.4％）、「設定ミスによる情報漏えいの防止」（11.6％）、「サイバー攻撃の検知が難しいこと」（11.1％）が上位に挙がった（図1）。

　この結果を従業員規模別に見ると、従業員数1万人超の大企業では、「未利用アカウントの検出」や「複数のクラウドサービスにまたがる権限設定」など、従業員数の多さに起因する課題が目立った。一方で中堅・中小企業では、「クラウド環境の可視化が不十分であること」や「サイバー攻撃の検知が難しいこと」といった、クラウドの可視性や把握に関する課題が多く挙がっており、規模によって悩みの傾向が異なる。

　こうした課題に対して企業が実施しているセキュリティ対策について尋ねたところ、最も多かったのは「データのバックアップ」（43.5％）、次いで「ユーザーIDと権限の管理」（41.2％）、「アクセスログの管理」（33.8％）となった。いずれも内部不正や情報漏えいを防ぐための基本的な対策が中心であり、多くの企業がまずは足元のセキュリティ強化に取り組んでいる様子がうかがえる（図2）。

　注目すべきは、セキュリティ対策を「取っていない」と回答した企業の割合だ。従業員数1万人超の大企業では3％未満にとどまったのに対し、中堅・中小企業では約2割から4割に達し、対策の遅れが目立った。さらにこの傾向は、2024年7月の前回調査と比較しても約10ポイント悪化しており、企業規模による対応格差が一層広がっている実態が明らかとなった。

　クラウドのセキュリティを強化する手段として、セキュリティ対策ソリューションの導入が有効だとされている。今回、その導入状況を尋ねたところ、全体では「導入済み」が27.3％と、約3割にとどまった。中でも中小企業では導入率が1～2割にとどまり、100人以下の企業では「導入予定はない」が55.6％に上るなど、ソリューション導入の遅れが顕著となっている（図3）。一方で、「検討中」または「導入予定」とする企業も一定数存在し、中堅・中小企業におけるセキュリティ対応は、今後段階的に進展していく可能性がある。

EDRの“アラート疲れ”　管理負荷増大の課題にどう対応？

　さまざまな対策を講じたとしても、外部からの侵入を完全に防ぐことは難しい。そこで有効なのが、EDRだ。脅威の検知に有効だが、一方でどの程度の挙動を脅威と判断すべきなのか分かりにくい。大量のアラートのうち、本当に対応すべき脅威はごくわずかだ。さらに、EDRは24時間365日休みなくアラートを発するため、担当者の運用負荷が増大し、疲弊を招いている。今回の調査では、EDRの導入状況に加えて、この運用課題に対してどのように対処しているか尋ねた。

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