737万台の出荷台数となった、2014年第2四半期の国内携帯電話。シェア情報を紹介する。
IDC Japanの調べによれば、2014年第2四半期(4〜6月)の国内携帯電話出荷台数(スマートフォンと従来型携帯電話の合計)は、前年同期比12.7%減の737万台と、前四半期に続き2四半期連続のマイナス成長となった。その主要因として、総務省の指導により通信事業者の販売奨励金戦略が大幅に見直されたことが挙げられる。通常“夏モデルシリーズ”として第2四半期に発売されるスマートフォン新製品のラインアップ数が2013年以下で、そのプロモーションも積極性に欠けていたことなどにより、販売台数/出荷台数の双方で減少傾向が続いている。
ベンダー別の市場占有率(出荷台数ベース)を見ると、1位のベンダーは7四半期連続で首位を維持したものの、前四半期の48.0%から29.1%へと占有率を下げている。2位は16.6%で前四半期と同順位、3位は12.2%で前四半期から順位を1つ上げた。4位は11.1%、5位は9.2%であった。
今後の見通しとして、2014年9月前半までは、スマートフォン販売減少の傾向は続く可能性が高く、2014年第4四半期(10〜12月)は、スマートフォン新モデルの市場投入により一時的に販売は回復基調に向かうが、年間ベースではマイナス成長と予測される。
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