キーマンズネットは2018年6月26日〜7月27日にわたり、「社内コミュニケーションツールの利用状況に関する調査」を実施した。全回答者数295人のうち情報システム部門が45.1%、製造・生産部門が12.5%、営業・販売・営業企画部門が10.9%、経営者・経営企画部門が4.8%などと続く内訳であった。
今回は社内コミュニケーションツールの「利用状況」や「具体的な利用ツール」「導入範囲」「満足度」など、企業における社内コミュニケーションツールの利用状況を把握するための質問を展開。利用中または利用予定の社内コミュニケーションツールでは「Skype」が50.8%と過半数を占めていることや、部署やプロジェクト単位での導入ではなく「全社導入」が75.9%と大半であることなどが明らかになった。なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。
社内コミュニケーションを活性化するだけではなく、業務報告やプロジェクト管理、従業員同士でのナレッジ共有などの手段としても利用される社内コミュニケーションツール。単なるコミュニケーション手段としてだけでなく業務の効率化や企業の生産性を高めるツールとしても認知が広まりつつある。
まず、ツールの利用状況について聞いたところ、社内SNSやビジネスチャットなど何かしらのコミュニケーションツールを利用している企業は53.3%、現在は利用していないが導入予定の企業は13.9%、現在は利用しておらず今後も導入予定がない企業が33.9%という結果となった(図1)。従業員規模別で見ると100人以下の中小企業においては49.1%と約半数の企業がまだ利用していない状況だ。一方で1001人以上の大企業では65.7%と7割近くの企業が利用しており、従業員数が多い企業ほど社内コミュニケーションの課題も増え、ツール利用に至るケースが多くなるようだ。
ツールの利用率で見ると「ビジネスチャットツール」25.8%、「社内SNS、ビジネスチャットツールの両方」14.6%、「社内SNS」11.9%となり、ビジネスチャットツールの利用率が高い。ビジネスチャットツールも社内SNSも利用の手軽さや複数人対して一度に伝達できる特長を持つが、前者は業務連絡や電話やメールといった従来型のリアルタイムコミュニケーションの代わりに利用される。後者はSNSという特性上、ナレッジの共有や従業員同士の軽いコミュニケーションなどに利用されることが多い。
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