キーマンズネット会員303人を対象に社内情報共有ツールの利用状況を調査した。2018年の同調査と比べて、Microsoft Teamsの利用率が上がるなどの変化が見られた。
キーマンズネットは2019年6月27日〜7月18日にわたり、「社内情報共有ツールの利用状況に関する調査」を実施した。全回答者数303人のうち情報システム部門が36.6%、製造・生産部門が17.8%、営業・販売・営業企画部門が13.8%、経営者・経営企画部門が7.3%と続く内訳だった。
今回は社内情報共有ツールの「利用状況」や「利用ツール」「導入範囲」に「重視する機能」や「満足度」など、企業における社内情報共有ツールの利用状況を把握するための質問を展開。前回調査とその結果を比較した。社内情報共有ツールの導入率は62.7%と上昇傾向にあることや、中でも「Microsoft Teams」の導入率が14.4ポイント増加していることなどが明らかになった。なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。
電子メールにはない手軽さによってコミュニケーションを活性化し、プロジェクトの管理やナレッジ共有の手段としても活用が進む社内情報共有ツールだが、企業ではどの程度利用されているのだろうか。
社内情報共有ツールの利用状況について聞いたところ、社内SNSやビジネスチャットなど何かしらのコミュニケーションツールを利用している企業は全体で62.7%だった。2018年6月に行った前回調査の53.3%と比較して9.4ポイント増加している(図1)。
ツール別では「ビジネスチャットツールの利用」が4.9ポイント、「社内SNS、ビジネスチャットツールの両方を利用」が4.5ポイント、「社内SNSを利用」が1.0ポイントとそれぞれ増加しており、ビジネスチャットの伸び率が高いようだ。ちなみにこれら社内情報共有ツールの導入範囲は「全社導入」が78.8%と約8割を占め、続いて「部門ごとに導入」が14.4%、「プロジェクトごとに導入」が4.1%となった。
具体的に導入しているツールも聞いたところ、利用率が高い順に「Skype」(45.2%)、「Microsoft Teams」(31.3%)、「Yammer」21.7%のMicrosoft製品3つが上位に挙がる結果となった。前年同様1位はSkypeだが、2位のMicrosoft Teamsが14.4ポイント、3位のYammerが6.8ポイントとそれぞれ大きくポイントを伸ばした。Microsoft Teamsは、MicrosoftがSkype for Businessからの自動アップグレードを提供するなど、時期主力製品としてプッシュしていることが利用率の伸びにつながったと考えられる。
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