キーマンズネットは2019年10月17日〜11月7日にわたり「PCの利用状況」に関するアンケートを実施した。全回答者数278人のうち、情報システム部門が37.8%、製造・生産部門が15.1%、営業・販売部門が6.8%、経営者・経営企画部門が5.4%といった内訳であった。
今回は、アンケートの内、「Windows 10対応状況」「Windows 7サポート延長の認知度」などを中心に紹介する。次週公開予定の後編では企業内でのPCの使われ方の変化やそれに伴う新たな課題を明らかにする予定だ。
なおグラフ内で使用する合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。
はじめに業務で使用する端末のOSについて尋ねた。2018年調査で既に「Windows 10」が「Windows 7」を上回っていたが、今回の調査ではWindows 10が86.7%と大半を占めた。次いで「Windows 7」が36.7%、「Windows 8/8.1」が10.1%と続いた(図1-1)。この結果を従業員規模別に見るとWindows 10はどの規模においても8割を超える利用率である一方、Windows 7については100人以下の小規模企業での利用率が高く、従業員規模が小さい組織ほど、いまだ利用を続ける傾向が見えた。
端末のOS移行に伴い、業務アプリケーションのWindows 10移行についても「移行済み」は65.1%と過半数を占めるまで進んでいる。「移行予定/計画中」の29.5%を合わせても94.6%が既に着手している状況で、特に5001人以上の大企業では80.4%と大多数が「移行済み」と回答。従業員規模が大きいほどWindows 10への移行を終えていることが分かった。
次に、Windows 10を利用しているとした回答者に、移行後の問題点を訪ねたところ、深刻な問題が発生していることが明らかになった。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
製品カタログや技術資料、導入事例など、IT導入の課題解決に役立つ資料を簡単に入手できます。