古市憲寿氏と企業3社が語る「テレワークでのチームエンゲージメント向上の秘訣」

社会学者の古市憲寿氏をモデレータに迎え、企業3社とのオンライン座談会が開催された。人とのつながりが希薄になりがちなテレワークにおいて、チームのエンゲージメントを高めるための工夫や取り組みなどを、インテージヘルスケアとコープさっぽろ、ソフトバンクの3社の担当者が語った。

[齋藤公二，インサイト合同会社]

社会学者　古市憲寿氏

　社会学者の古市憲寿氏をモデレータに、「Slack」ユーザー企業であるインテージヘルスケアの仁司 与志矢氏（代表取締役社長）と生活協同組合コープさっぽろの中山亜子氏（デジタル推進本部 システム部 リーダー）、ソフトバンクの飯塚和詩氏（コンシューマ事業統括 コンシューマ営業統括 営業戦略本部 AI/RPA 推進室）の3氏が、テレワークにおいてチームエンゲージメントを高めるための要素として、3つのテーマを軸に語り合った。本稿ではオンライン座談会の模様をお伝えする。

本稿は、「リモートワーク活用企業に聞く！コロナ禍における、Slack 活用の秘訣」（主催：Slack Japan）における講演を基に、編集部で再構成した。

　インテージヘルスケアは、インテージグループでヘルスケア分野のマーケティング支援事業を担う企業だ。一般用医薬品・医療用医薬品の市場調査や、CRO（医薬品開発業務受託機関）などを手掛け、従業員数は690人、東京と大阪、京都に拠点を構える。2017年にフルフレックス制度やテレワークを導入し、2018年、2019年の「テレワーク先駆者百選」に選ばれる。

　コープさっぽろは、1965年に創立され、北海道全域で組合員数187万名に上る生活協同組合だ。正規職員は2351人、契約職員2211人、パート・アルバイト職員1万673人という規模だ。中山氏はコープさっぽろでDX（デジタルトランスフォーメーション）推進を担当し、2020年1月から「Google Workspace」とSlackの導入を進めてきた。札幌に住みながらも、フルリモートで東京のベンチャー企業に勤務していた経験がある。

　ソフトバンクは、現在、在宅勤務やフレックスタイム制度を導入、サテライトオフィスを設置し、従業員が働きやすい環境づくりに注力する。飯塚氏はSlackの導入推進を担当し、社内導入に当たっての経験や活用事例を振り返った。

組織をつなぐ「共感と包容力」には“デジタルの温もり”を

　ディスカッションの最初のテーマは「The future of work is empathetic & inclusive（仕事の未来は共感と包容力）」だ。テレワークであっても同僚とのつながりを感じられる施策や取り組みと、各社における成果が紹介された。

　古市氏はまず「テクノロジーが進歩し、メディアやツールによって人々の関係性がフラットになりました。かつてのテキストメッセージは冷たい感じがしましたが、今は共感しやすく、対面でなくてもできることが増えたと感じます」と現状を分析した。