採用管理ツールで何ができる？ 人材獲得競争から取り残されないためのツール選定

少子高齢化や働き方の多様化、人材の流動化などによって、優秀な人材の獲得競争が激化している。しかし現場では採用業務にまつわるさまざまな課題が半ば放置されている状況も見える。それらの課題をデジタル化によってどう解決できるか。

[吉村哲樹，オフィスティーワイ]

　日本社会の少子高齢化が進み、若い人材の獲得が難しくなっている。優秀な人材は海外企業からの需要も高く、日本企業の人材獲得は今後ますます困難になることが予想されている。

　キーマンズネットは2021年7〜8月にかけて読者を対象に、人材採用に関するアンケート調査を実施した。その結果、応募方法や選考手法、雇用体系の多様化を背景に採用に関する課題が複雑化していること、先行する一部企業が採用業務のデジタル化を進めていることが分かった。

　本稿ではアンケート結果から見えた課題と、その解決策としての採用管理ツールを紹介する。

サマリー

• アナログ業務に限界、増える課題に「諦め気味」が多数派
• 採用のデジタル化に取り組む「7社に1社」が取る方法
• 膨大な数の製品／サービス群、それぞれ何が違うのか
• 採用管理ツールを選定する際に留意すべきポイント4つ

アナログ業務に限界、増える課題に「諦め気味」が多数派

　キーマンズネットが実施したアンケートによれば、全体の半数近い企業が「書類選考とオンライン面談、対面での面談」で選考をしている。コロナ禍を背景に業務のオンライン化が進む一方でオフラインの選考も残り、企業が多様な方法で人材を獲得しようと模索していることが分かった（図1）。

（図1）選考方法（筆記試験や適性検査は「書類選考」に含める）

　選考方法がデジタルとアナログのハイブリッドとなる中で、応募者の情報はどのように扱われているのかを聞いたところ、多かった回答は「分からない」と「紙の履歴書や職務経歴書をファイリングして保管している」で、それぞれの割合は全体のおよそ3割であった。求人応募者の情報は個人情報に当たるため、本来は厳重に管理する必要がある。しかし、顧客情報などよりも管理がずさんになっている様子が見えた（図2）。