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» 2021年10月14日 07時00分 公開

標的型攻撃への対策状況(2021年)後編

テレワークの普及によって標的型攻撃の手法も「進化」しており、企業の対策といたちごっこになっている。システム導入と並行して従業員のセキュリティ意識向上にも取り組む必要がある中で「つい開いてしまう」メールによるヒヤリハットが続いていることも分かった。

[キーマンズネット]

 キーマンズネットは2021年9月8日〜24日にわたり「標的型攻撃(サイバー攻撃)の対策状況」に関する調査を実施した。全回答者数245人のうち情報システム部門が38.8%、製造・生産部門が15.5%、営業・販売・営業企画部門が13.1%、経営者・経営企画部門が8.6%などと続く内訳であった。

 後編では「現在導入しているセキュリティ製品」や「標的型攻撃に対するトレーニングの実施有無」など、企業のセキュリティ対策状況について実態を調査した。その結果、2020年10月の前回調査でも課題となっていた「テレワークを狙った攻撃」への対策に力を入れていることが分かった。なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。

テレワークを狙う攻撃が激化、企業の対応で「抜けがち」なのは?

 前編では、過半数の企業が何らかのセキュリティ被害に遭っており、過去2年で攻撃を受けた割合が20ポイント近く増加していることを紹介した。後編では、セキュリティ被害の中でも特にビジネスリスクの高い「標的型サイバー攻撃」の傾向と、企業の対策について実態を見ていく。

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