「ひとり情シス」2022年の傾向 ベテラン情シスが“いなくなる”対策を

ひとり情シス協会は、独立系、大手企業グループ会社系の日本国内の中堅中小企業を対象に、「ひとり情シス実態調査」「中堅企業IT投資動向調査」を実施した。「ひとり情シス」の実情を探り、2022年に向けての新たな傾向が明らかになった。

[キーマンズネット]

　「ひとり情シス」とは、中堅中小企業において社内の情報システムを一人で担当している状態のことだ。

　ひとり情シス協会は、従業員50〜500人までの独立系、大手企業グループ会社系の日本国内の中堅中小企業を対象に「ひとり情シス実態調査」「中堅企業IT投資動向調査」（調査期間：2021年12月13〜31日）を実施した。

　中堅中小企業の情シスの現状や採用戦略、外部パートナーの活用状況などが明らかになった。

ひとり情シス企業の旺盛な増員意向

　従業員数100〜500人の「ひとり情シス」企業は32％と微増である。また、58％のひとり情シス企業で大きく上回る増員意向が明らかになった。コロナ禍をきっかけとしたテレワーク環境準備、デジタル化への対応など、業務量の増加や働き方改革の浸透による実働時間減少などから情シスの増員の必要性を感じている（図1）。

図1　ひとり情シス企業の旺盛な増員意向（出典：一般社団法人 ひとり情シス協会のリリース）

ゼロ情シスの企業の27％が専任化を計画

　社内にIT専任の従業員がいない「ゼロ情シス」企業は、IT環境やセキュリティ対策、資産管理などで情報集約が急務で、社内方針の徹底などの役割を持つ担当者が求められる（図2）。

図2　専任ひとり情シスを任命する計画増（出典：一般社団法人 ひとり情シス協会のリリース）

　ひとり情シス企業やゼロ情シス企業の増員や専任の傾向が明らかになった。以降で、“ジュニア”情シスの増加や採用の現状、外部パートナーの活用状況についても説明する。