コロナ禍の“特需”に沸いた2020年と比較して全体的に落ち込んだ国内トラディショナルPCシェア市場。上位のベンダーがシェアを減少させる中、一部ベンダーは健闘しシェアを拡大した。
IT調査会社のIDC Japan(以下、IDC)が2020年3月22日に発表した「日本国内におけるトラディショナルPC市場出荷実績値」によると、2021年通年の国内トラディショナルPCの出荷台数は1418万台で前年比18.3%減となり、2021年第4四半期(同年10〜12月)は312万台、同比34.1%減となった。
2021年は、前年までの好調の反動が顕著となった。2020年は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)感染拡大をきっかけとしたテレワークや家庭内学習の急拡大、政府の「小・中学校における生徒一人にPC一台」政策(GIGAスクール構想)の始動で、コンバーティブルノートブックPCやデタッチャブルタブレットの特需が発生した。翻って2021年は、高校向けのGIGAスクール構想が需要を創出したが、小・中学校向けと比較すると規模は小さく、COVID-19の感染拡大への対応も一段落し、トラディショナルPC市場は前年比で大きく落ち込んだ。なお、タブレットは本市場には含まれない。
IDCは「今までの好調の反動や部材不足などで苦しい中で、2021年に1400万台を達成したことは大健闘と言える。しかし、2022年も反動減は続くだろう」と予測する
2021年通年のメーカー別シェア1位のベンダーはで39.8%で前年から1.9ポイント縮小した。同シェア2位のベンダーは15.0%で、前年から1.1ポイントダウン、3位のベンダーは13.2%で1.0ポイントダウンとなった。
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