メモリ市場の影響などを受け、PCの価格は上昇を続けている。この状況を企業の調達担当者はどのように捉えているのか。調査により、現在のPC高騰への対応傾向が示された。
2025年末以降、PC価格の上昇が続いている。こうした厳しい市場環境を、企業の調達担当者はどのように捉えているのか。リングローがPC調達担当者300人を対象に実施した調査から、価格高騰下における企業のPC調達の実態が明らかになった。
直近1年間の業務用PCの調達価格について、同等スペックで比較した場合、「かなり上がった」と回答した企業は36.7%、「やや上がった」は41.0%に上った。これらを合わせると、実に77.7%がPCの調達価格の上昇を実感していることが分かった。
勤務先の予算に対して現在の調達価格をどう感じるかを聞いたところ、「非常に高い」が30.0%、「やや高い」が41.0%となり、合計71.0%が「高い」と答えた。「妥当だと思う」と答えた割合が21.3%、「安い」が2.0%、「わからない」が5.7%だった。
価格や予算の影響を受けて取った対応については、「購入・更新する時期を延期する」が39.7%で首位となった。「購入・更新する台数を減らす」と「必要な性能・スペックを見直す」が各26.0%、「現在のPCを修理して使い続ける」が25.0%と続いた。「1台あたりの予算を増やす」は21.7%にとどまった。
他に「リースやレンタルを活用する」が17.3%、「型落ち品・中古・リユース品を活用する」が16.3%、「購入先や調達方法を見直す」が14.0%となった。調達条件を変える回答が予算増額を上回り、購入時期や台数、必要な性能、既存PCの継続利用などが選択肢に挙がった。
なお、今回の調査は勤務先における業務用PCの購入・調達に携わる25〜65歳の正社員、経営者、役員を対象に実施された(調査期間:2026年7月、有効回答数:300人)。
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