「BYOD」の事例、比較、解説記事を総まとめ

BYODのメリットとデメリット

　BYODのメリットとしては、情報へのアクセスの容易さによるワークスタイルの変革、従業員の負担軽減、そしてコスト削減などがある。しかし、デメリットとしては、私物端末の紛失や置き忘れによるセキュリティリスク、運用負担の増加、そして「見えない残業」など労務管理の問題も挙がる。

　しかし、技術の進歩とITリテラシーの向上により、これらのデメリットは徐々に解消されている。また、私物のスマートフォンで業務メールを確認するなど、広義の意味でのBYODはすでに行われており、この環境を適切に管理する基盤を作ることが求められる。

　BYODは、基本的に私物の端末を業務に利用するものだが、その線引きは企業によって異なる。自分の会社宛のメールを自分が管理するGmailアカウントに転送し、私物のスマートフォンで業務メールを確認するような使い方もある。これは広義の意味でのBYODであり、管理部門が黙認している状態では「シャドーIT」とも言える。セキュリティリスクを考慮すると、適切な運用規定と管理体制を作るべきだ。BYODは、企業が業務内で私物端末の使用を認めた状態を前提とした考え方であることを理解することが重要だ。

BYODの環境を整える方法

　BYOD環境を整備するためには、以下の要素が重要だ。

ネットワーク環境の整備

　私物端末を社内の環境に接続するためには、適切なネットワーク環境が必要だ。これには、社外からのVPN経由のアクセスや、社内での無線LAN環境、さらにはユーザー認証やデバイス認証などのシステムも含まれる。

情報共有基盤の整備

　BYOD環境で共有するためのコンテンツを保存する専用の領域を設けることが重要だ。これには、社内のファイルサーバに特定の領域を設ける方法や、クラウドストレージを利用する方法などがある。

アプリケーション環境の整備

　業務アプリケーションやスマートフォンアプリを安全に提供するための基盤を整備する必要がある。これには、デスクトップ仮想化やアプリケーション仮想化、リモートデスクトップサービスなどが含まれる。

音声系サービスの整備

　私物のスマートフォンを使用する場合、自分の電話番号を使わずに業務用の別の番号を利用し、業務での通話量を会社側に負担してもらうための仕組みが必要だ。これには、通信事業者が提供するFMCサービスや、PBXと連動させるスマートフォン内線化のサービスなどが含まれる。

　これらの要素を適切に整備することで、個人の私物端末を安全かつ効率的に業務に活用することが可能となる。