IT導入完全ガイド

より安く、より手軽に、「クラウド型遠隔会議」のススメ（1/4 ページ）

コストの安さに加え、スマートデバイスの利活用や助成金適用など企業利用が進む「クラウド型遠隔会議」。快適な会議を実現するための機能、サービス選定における5箇条を紹介する。

　今や多くの企業で一般的に使用される遠隔会議システム。本格的なビデオ会議システムを導入するためには相応の初期投資が必要となるが、手軽に遠隔会議を実現できる方法としてWeb会議システムが登場し、さらに月額料金で利用でき、スモールスタートを切ることができるクラウド型のサービスにも注目が集まる。今回は「クラウド型遠隔会議」に注目し、使い勝手を向上させる各種機能を紹介する。

「クラウド型遠隔会議」が求められるワケ

　クラウド型の遠隔会議が注目される最大の理由は、やはりコストの安さだ。本格的なビデオ会議システムを導入するためには、専用のカメラやマイク、MCUなどが必要となるが、クラウド型のサービスでは初期投資が不要で、さらに必要な人数分だけを月額料金で利用することができる。

　こうしたメリットから、最近では社内利用だけにとどまらず、コールセンターにおける顧客サポートやセミナーといった場面で、コミュニケーションをよりキメ細かに行うための手段として、クラウド型の遠隔会議が採用され始めている。

　また現在では、企業内でスマートフォンやタブレット端末の利用が進んでおり、これらデバイスをカメラおよびモニターとして利活用する遠隔会議のニーズも高まっている。さらに厚生労働省の「職場意識改善助成金」なども企業の在宅勤務を含むテレワークを後押しする形となり、生産性を上げるための職場環境改善の第一歩として、今後クラウド型の遠隔会議を検討する企業も増えるだろうと指摘するベンダーもある。

数十万円の補助金も、テレワーク実践に迷っている企業は要チェック

　2014年4月1日から、厚生労働省が労働時間などの設定の改善により、職場意識の向上を図る中小企業事業主に対して、その実施に要した費用の一部を助成する「職場意識改善助成金」に、「テレワークコース」を新設した。これは、週1回以上終日在宅でのテレワークを導入する企業に対して、導入経費などの一部に助成金が支給されるものだ。

　遠隔会議ソリューションなどITを活用したテレワーク（在宅勤務）にチャレンジしたくても、費用面で二の足を踏んでいた企業などでは、生産性を上げるための職場環境改善の第一歩として踏み出すチャンスになりそうだ。なお、本施策の実施機関は2015年2月末日までとなっており、平成26年度の申請受付は終了している。次年度以降の制度詳細は厚生労働省のWebサイトで確認してほしい。

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