Surfaceによるワークスタイル変革

　Surface Proを導入したマーケティングサービスを展開するA社は、タブレットによって「場所中心」の働き方から「人中心」の働き方へのシフトを考えている。いわゆる「ワークスタイル変革」の実現だ。

導入の狙い

　マーケティングをなりわいにしている同社が課題にしたのは、セキュリティを維持しながら生産性の高いワークスタイルを確立すること。その手段としてのタブレット導入だった。

　同社は2011年にMicrosoft Office 365を導入。2012年からはタブレットを導入して従業員がオフィス以外で業務をこなすことを積極的に推進した。だが、課題となったのは当初導入したタブレットに期待したほどの性能がなかったことだ。メールの返信はできるが、Office 365は閲覧程度にしか使えなかった。これではワークスタイル変革にはほど遠い。

　そこであらためて導入に踏み切ったのが「Surface Pro 3」だった。同時に「Microsoft Enterprise Mobility Suite（EMS）」を導入することで、タブレットを使用時のデバイス管理、ユーザー管理とセキュリティの確保を実現した。同社はメールサーバ以外のサーバをオンプレミスで運用していたこともあり、社外からのタブレットによるアクセスを考えるとActive Directoryで運用できるEMSの導入が最善だった。

　さらに、EMSに含まれる「Microsoft Azure Active Directory Premium」によって、社外からOffice 365などのクラウドサービスへアクセスする場合でもセキュリティサーバを経由させることで、社内からのアクセスと同等に安全にアクセスが可能とした（図4）。

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図4　EMSとSurface Pro 3によって社外からも安全にクラウドサービスを利用可能

　なお、Surface Pro 3自体も暗号化機能であるBitLockerに対応しているため、内蔵ストレージの暗号化を実施。MDMツールからのロックやリモートワイプといった高いセキュリティを確保している。

　従業員の多くは企画書や資料を社内のPCで作成していたが、Surfaceを導入してからは社外にいても文書の作成や修正が可能になった。その導入の効果を確認できるまではまだしばらく時間が必要とみているが、場所に縛られないワークスタイル変革という導入の目的は恐らく果たされることだろう。