ワークスタイル変革の取り組み状況に関する調査（2018年）／前編：IT担当者300人に聞きました（1/2 ページ）

キーマンズネット会員252人を対象にアンケート調査を実施した。ワークスタイルの推進状況やその目的など企業のワークスタイル変革に対する取り組み状況が明らかになった。

[キーマンズネット]

　キーマンズネットは2018年2月28〜3月20日にわたり、「ワークスタイル変革への取り組み状況に関する調査」を実施した。全回答者数252人のうち、情報システム部門は37.3％、製造・生産部門が17.9％、営業・販売部門が9.9％、総務・人事部門が5.2％などと続く内訳であった。

　今回は、部門や世代別にみる「ワークスタイル変革に関するニーズの有無」や「ワークスタイル変革の目的」「ワークスタイル変革が進まない理由」など、企業におけるワークスタイル変革への取り組み状況を把握するための質問を展開。約半数の企業でワークスタイル変革への取り組みが推進されている現状や、「人材獲得」「コミュニケーション活性化」などが主な取り組み目的であることなどが明らかになった。なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。

半数の企業がワークスタイル変革に取り組み中も「実施する予定なし」が1割

　はじめに「職場でのワークスタイル変革への取り組み状況」を聞いたところ「変革へのニーズを感じており、現在、取り組みを推進している最中である」が49.2％とほぼ半数で、次に「変革へのニーズを感じているが、取り組みを実施する段階には至っていない」が35.3％と続き、この2項目で全体の8割強を占めた。　

　この結果を2017年2月に行った同調査「企業におけるワークスタイルの変革状況」（前編・後編）と比較すると「ワークスタイル変革の取り組みを推進している最中の企業」が5.9ポイント、「変革へのニーズを感じているが、取り組みを実施する段階には至っていない企業」が4.0ポイントと増加しており、ワークスタイル変革へのニーズが年々高まっていると同時に、実際に取り組みを進めている企業も増加している現状が見て取れる。ただし、今回の調査では「変革へのニーズはなく、実施する予定もない」が9.1％と、全体の1割近くは取り組みを行っていない状況も明らかになった（図1）。

図1 ワークスタイル変革への取り組み状況