ビデオ会議システムやリアルタイムコミュニケーションツールの登場により、場所を問わず会議が実施できるようになった今、もはや旧来の会議体は古いものになりつつある。だが、まだ対面型の会議を必要とする企業が一定数存在する。そのワケとは。
キーマンズネットは2018年12月11日〜2019年1月9日にわたり「会議の実施状況と課題」に関する調査を実施した。全回答者数277人のうち、情報システム部門が35.0%、製造・生産部門が15.9%、営業・販売部門が9.4%、経営者・経営企画部門が5.1%といった内訳であった。
今回は「出張や移動を伴う会議の有無」や「遠隔型会議への切り替え計画の有無」「テレワーク(在宅勤務)制度の導入状況」「テレワーク実施者を含めた会議の実施方法」など、離れた拠点や社外で業務をする従業員との会議方法について調査した。
なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。
前編では、週に開催する会議の回数と参加人数、平均時間などに関する質問を展開。その結果、週2~4回の開催が多く、1回当たりの会議時間が1〜2時間であること、さらに会議への参加者は6~10人規模が多いことなどが分かった。また、全体の7割が自社の会議に何らかの不満を抱えていると回答し、その理由を掘り下げた。後編では、主に出張会議やテレワークなど社外会議に焦点を当てその実態や課題について紹介したい。
はじめに2拠点以上を持つ企業を対象に「出張や移動を伴う会議の有無」を尋ねたところ、「ある」が61.2%、「ない」が38.8%と6割の企業で出張や移動を伴う会議が実施されていることが分かった。前編で「自社の会議に不満を感じる理由」について聞いたところ、「結論が出ない会議が多い」「参加の必要性を感じない会議が多い」「開催するまでもない会議が多い」といった項目が不満の原因として上位を占めていた。そのような会議のためにわざわざ移動時間を割いて出席する人が全体の6割存在することになる。
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