クラウド型勤怠管理サービスを提供するソウルウェアは2021年12月16日、20〜60代の会社員542人を対象とした「アフターコロナにおける企業の働き方に関する実態調査」の結果を発表した(2021年11月10〜11月17日、インターネット調査)。
調査結果によると、回答者の6割がタイムカードや紙といった旧来型の管理方法を実施していることが分かった。回答者のうち「現在テレワークを実施している」とした回答者は全体の32.8%で、以前はテレワークをしていたが今はしていない」が13.0%だ。合計45.8%の回答者がテレワークを経験している。
勤怠管理の方法について尋ねたところ、最も多かった回答は「タイムカード」(26.4%)だ。次いで「クラウドツール」(20.9%)「PCの起動時間」(14.8%)となったが、「紙・申告用紙」(12.7%)「『Excel』記入」(12.1%)「メール報告」(9.6%)と旧来的な管理手法を取るとした回答も多く、タイムカードと合わせて60.7%が旧来型の勤怠管理のままという結果となった。中には、「勤怠の記録はしていない」(12.11%)という回答もあった。
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