音声会議やビデオ会議製品・サービスといったコラボレーションツールを提供するPolyが発表したレポート「Recruit, Retain and Grow(人材の確保、定着、育成)」によると、今後企業が従業員を確保するには、ハイブリッドワークの導入が不可欠であることが分かった。
調査結果では、「業務計画や業務プロセスのハイブリッド化を取り入れない限り、従業員の離職が増え、新たな人材の採用も難しい」と考えている企業が56%を占めた。この傾向は、特にAPAC(アジア太平洋)で顕著で、EMEA(Europe、Middle East、Africa)の55%や南北アメリカの53%に対して、60%と高かった。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行以降、回答者の58%が「ハイブリッドワークへの非対応」の影響を痛感し、従業員の離職が増加したと回答した。このようにハイブリッドワークを要望する従業員が増加する一方で、従業員に出社を望んでいる企業が多いことも明らかになった。
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