全体では「セキュリティの強化（68.6％）」「内部統制（34.3％）」「事業継続性向上のため（在宅勤務など）（29.4％）」「ソフトウェア導入のコスト削減（ソフトウェアライセンスなど）（29.4％）」「管理工数の削減（25.5％）」「生産性向上のため（ワークスタイルの多様化など）（24.5％）」「サポート切れのOSやWebブラウザの延命措置（23.5％）」の順（1～7位）となった（図2）。

　この結果を2014年調査と比較してみると「セキュリティの強化」が1位であることには変わりないものの、その割合は53.2％から68.6％と増加していることが分かる。

　また、「ソフトウェアに関わるコスト削減」が微減（2位：32.3％→4位：29.4％）する一方で、「管理工数の削減」は増えている（7位：14.5％→3位：29.4％）。「内部統制」（4位：25.8％→2位：34.3％）や「事業継続性向上のため（在宅勤務など）」（5位：24.2％→3位：29.4％）も順位が上がった。

　全体的な流れとして、デスクトップ仮想化の導入目的が、モノに関するコスト削減から人件費の削減へシフトしていること、「セキュリティ」「内部統制」「事業継続性」「生産性」など目的がより多様化していることが分かる。

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図2 導入済みの「デスクトップ仮想化」の導入目的（複数回答）（2016年／2014年）