ITコミュニケーションズとB2Bマーケティングは、B2B企業の担当者を対象に、コンテンツ制作における生成AI活用の実態を調査した。活用が進む工程には偏りがあり、差別化につながる情報源の捉え方にも違いがあった。
ITコミュニケーションズとB2Bマーケティングは、B2B企業のコンテンツ制作における生成AI活用の実態を調査した。調査では、生成AIの利用が進みつつある一方で、活用の広がり方には工程ごとの差があることが明らかになった。
特に活用が進んでいたのは「情報収集・リサーチ」と「企画立案」で、AIを中心的(または補助的)に活用していると回答した割合は、情報収集・リサーチが59.8%、企画立案が60.2%だった。リリースでは、「壁打ちやたたき台の作成といった用途を中心に、上流工程での浸透が先行している」と説明している。
原稿の作成や編集の他、デザイン工程でも一定の活用は見られたが、コーディングや効果測定では相対的に低かった。生成AIはコンテンツ制作全体で一律に使われているというより、業務内容に応じて使い分けられている段階とみられる。
作業面では、いずれの工程でも「時間短縮を実感した」(大幅に短縮した、やや短縮した、わずかに短縮した)という回答を合計すると8割を超えた。ただし、「変化なし」や「増加」とする回答も一定数あったため、全ての業務で同じように効率化が進んでいるわけではないようだ。
一方で、独自性や専門性、信頼性の向上に役立つ情報源として最も多かった回答は「社内の専門家による知見・ノウハウ」の42.0%で、「自社独自のデータ・調査結果」の34.2%が続いた。一方で「生成AIによるアウトプット」は24.7%にとどまり、差別化につながる情報の源泉としては、人の知見や企業固有の情報が引き続き重視されていることがうかがえる。
なお、調査は2026年4月2日から4月5日にかけて、B2B企業の広報マーケティング、営業企画業務に携わる25〜60歳の男女を対象に、インターネットリサーチで実施された。500人から有効回答を得た。
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