　最後に「現在利用している勤怠管理システムに対する満足度」を尋ねた（図3）。その結果、「とても満足している」が6.3％、「まあ満足している」が66.4％、「やや不満がある」が23.3％、「とても不満がある」が4.0％となり、まとめると全体で「満足」が72.7％、「不満」が27.3％という結果となった。2015年の調査では、満足が63.8％、不満足が36.2％であり、この2年で満足度が8.9ポイント増加していることになる。

図3 勤怠管理ツールの満足度（導入済み）

　「満足」と回答した人のフリーコメントを見ると、「新システムにリプレースしたことで、パート・派遣社員含めたさまざまな勤務体系に対応でき、実績も取得しやすくなったから」「自社専用に開発したシステムのため、自社に適合している」「就業規則にのっとった運用ができる」などの声が多く、自社の勤怠管理制度をきちんと管理できることが満足につながる傾向にあることが分かる。

　一方、「不満」と回答した人からは「多様な勤務体系に対応できていないため」「定時以外の勤務形態を想定していない」「就業規則への不満が多く変更が必要な状態。しかし、変更したときにシステムが対応できない事態が予測される」など、変わりゆく勤務体系の現状と管理するシステム側との差異に不満を感じる声や、そもそも制度自体に不満を持つ声などが挙がった。

　「多様な働き方」への取り組みは、人事制度や評価、社内体制の再構築はもちろんのこと、それらを管理するシステムとの整合性も考慮して進めることが重要と分かる。今後、取り組みを開始する企業は、これらの声を参考にしながら働き方改革を成功へと導いてほしい。