データを暗号化するだけで、情報が守られるわけではない。ユーザーIDやパスワードといった認証のための情報が流出したら、暗号化したデータは容易に復号できてしまう。
中国発のサイバー攻撃の検知に強い米セキュリティ企業が日本でのサービスを始める。サイバー空間における攻撃の40%は中国保有のIPアドレスからという理由とは。
セキュリティ研究機関のMcAfee Labsが2016年第3四半期の脅威レポートを発表。セキュリティ担当者の93%が潜在的脅威の優先度を適切に判断できていない状況にある。
Kaspersky Labが、2016年度のサイバー脅威の統計を公開。1年間に検出したランサムウェアの亜種は5万4000種以上にもなった。
トレンドマイクロが「2017年セキュリティ脅威予測」を発表。国内外で発生する可能性がある脅威動向をまとめた。
ランサムウェアの被害件数が過去最大といえるレベルまで拡大した。トレンドマイクロによれば、2016年1〜6月における日本での被害報告件数はは前年同期比の7倍という数字だ。
2016年4〜6月期に企業が受信した攻撃メールの多くは、違和感のない日本語だったとIPAが報告。その手口を知っておこう。
トレンドマイクロが「企業におけるランサムウェア実態調査2016」を発表。暗号化されてしまった被害者の6割が身代金を支払ったという。
ベライゾンが約10万件のインシデントを分析した調査報告書を発表。攻撃の85%は、長年にわたってよく知られている脆弱性を悪用したものだった。
大量のパケットを送りつけてネット接続をマヒさせるDDoS攻撃。古典的な手法だが、2015年には500Gbpsを超える大規模攻撃も確認された。
止まらない標的型攻撃。専門家は「『メールを読む、Webを見る』といった行為は、治安が悪い地域を大金をもって歩くことに等しい」と警鐘を鳴らす。
感染するとPC内のファイルを勝手に暗号化して“人質”にとってしまうランサムウェアの脅威が続く。特に法人を狙った攻撃が活発化し、被害は「過去最悪」という状況だ。
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