生成AIとは、AI(人工知能)の中でも「『予測』や『提案』『決定』にとどまらず、画像、文章などを生成する」(総務省、経済産業省)機能を持ったものを指す(総務省、経済産業省の『AI事業者ガイドライン』より)。
中でもテキストの入出力に特化した大規模言語モデル(LLM)は汎用性が高く、複雑なAIシステムを構築する際の中核に据えられることも多い。ユーザーはLLMに「プロンプト」と呼ばれる指示を入力し、生成AIから成果物を引き出す。
「ChatGPT」をはじめとしてさまざまなサービスがリリースされており、企業での導入も進んでいる。
生成AIを利用したサービスは生成するコンテンツの種別によって幾つかの種類に分けられる。本稿ではその中でもテキスト生成AI、画像生成AI、動画生成AIについて解説する。
テキスト生成AIは、ユーザーの指示に従って文章やソースコードなどを出力するシステムだ。
企業においては、社内資料などの文書作成、顧客や社内向けのチャットbot、外国語の資料やコンテンツの翻訳、プログラミング、アイデア出しなどに使用される。ベネッセは社内向けの対話型生成AIの開発やコンタクトセンター業務の効率化にテキスト生成AIを利用している。
画像生成AIは、生成AIの中でも画像の出力に特化したものを指す。
企業においては、Webサイトや資料に掲載する画像の作成、製品デザインのモック作成などに使用される。ファッションブランド「COACH」や「kate spade」を展開するTapestryは2024年3月、製品のデザインに画像生成AIを活用していることを発表した。
音声生成AIは音声の出力に特化した生成AIだ。
企業においては、動画や音声での原稿の読み上げ、顧客向けのアナウンスなどに使用される。日本放送協会(NHK)は一部のニュースを「AI自動音声」で読み上げている。
動画生成AIは、テキストや既存の画像、動画から新しい動画を生成するシステムだ。
企業においてはCMの制作などに利用される。KDDIは2023年12月、生成AIが既存のCMをアニメーションにリメイクした動画を公開した。
経済産業省と総務省がまとめた『AI事業者ガイドライン』によると、AIの利用には以下のようなリスクが伴う。
デジタル庁の『テキスト生成AI利活用におけるリスクへの対策ガイドブック』によると、上記のリスクに加えて、テキスト生成AIの利用によって以下のようなリスクが発生する。
これらは政府情報システムにおけるテキスト生成AIの適用可能性において挙げられたリスクだが、一般企業の利用においても同様のことが言えるだろう。
生成AI関連のサービスを導入する際は、これらのガイドラインを参照しつつ、自社の従業員や顧客に対するリスクが最小限になるよう、業務への適用範囲の見直しやデータガバナンスに配慮したシステム開発などが求められる。
以下はキーマンズネットで掲載している、生成AIの関連記事だ。生成AIを利用したシステムの導入、運用にぜひ役立ててほしい。
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