単にアプリやツールを個別に提供するだけでなく、他ツールとの連携機能を強化することでシナジーを提供しようとベンダーは思考錯誤する。MicrosoftはERP「Dynamics 365」の連携を強化するが、それでどう業務が変わるのか。
クラウドERPとは、企業の基幹業務を担うERP(Enterprise Resource Planning)システムをクラウドで提供するもの。ERPのモダナイズは「2025年問題」とも関連し、企業の喫緊の課題となっている。
ERPは企業の基幹システムであり、企業経営と密接に関係するものだが、そのERPもサービスを利用する流れにシフトしつつある。企業がクラウドERPに注目する理由と、基礎解説、導入のポイントについて探っていきたい。
ERPの導入やリプレースは企業全体の業務に関わるため、慎重に検討する必要がある。「部分導入か全体導入か」「基本機能だけで運用できるか」など考えるべき点は多い。本稿では導入前の確認ポイントを整理したい。
事業拡大や業務効率化を考えたとき、クラウド型で提供されるERPの利用は、検討したい選択肢の1つだ。だがクラウド型はどこから着手すべきかは考えておく必要がある。
クラウド型ERP、使うにはどんな準備が必要か。サービス提供者に頼める作業はどんなものがあるか。部分導入から全体導入まで定番シナリオをまとめた。
古河電工は、販売・会計・購買システムを、「SAP S/4HANA」や「SAP for Mill Products」「SAP Ariba」で刷新した。新システムの導入に当たっては、「富士通版Activate」や富士通のノウハウを活用した。
単にアプリやツールを個別に提供するだけでなく、他ツールとの連携機能を強化することでシナジーを提供しようとベンダーは思考錯誤する。MicrosoftはERP「Dynamics 365」の連携を強化するが、それでどう業務が変わるのか。
ITRは国内のERP市場について、提供形態別とパッケージ製品の運用形態別で、2024年度までの売り上げを予測した。2019年度の売上金額は、対前年度比12.4%増の1128億円。2019〜2024年度のCAGRを9.5%と見込み、2024年度の市場規模は1775億円と予測する。
SAPの2025年問題について、SAP自身が延長を表明した。少なくとも2025年以降、5年間の猶予を提示する一方で現行のS/4HANAは今後20年間の保証を確約した。
主要パッケージ製品やバックエンドのサーバ製品の保守サポート終了やクラウドサービスの隆盛など、ERPを取り巻く環境は節目を迎えつつある。加えて工数やコストを抑えて導入できるクラウドERPの選択肢も増えてきた。約1年前の調査と比較して変化はあっただろうか。
ERPの導入状況を定点観測。今回のアンケートでは、企業情報システムが直面する深刻な問題がいよいよ表面化しつつある兆候が見えてきた。皆が恐れていた事態が現実になりつつあるようだ。
古河電工は、販売・会計・購買システムを、「SAP S/4HANA」や「SAP for Mill Products」「SAP Ariba」で刷新した。新システムの導入に当たっては、「富士通版Activate」や富士通のノウハウを活用した。
SAPによると、国内企業のCRM、BI、ERPのシステム対応にはまだまだ課題点が残るという。それぞれの分野における“マズイ”点を指摘するとともに、SAPのSaaSの特徴を深掘りする。
人手不足が本格化するといわれる2025年。この年、企業の基幹業務を支えてきた古い「SAP ERP」の保守サポートが終了する可能性がある。導入プロジェクトをけん引してきた人材が不在になる前に検討しておくポイントは?
古河電工は、販売・会計・購買システムを、「SAP S/4HANA」や「SAP for Mill Products」「SAP Ariba」で刷新した。新システムの導入に当たっては、「富士通版Activate」や富士通のノウハウを活用した。
日本ガイシは間接費管理基盤として、経費精算・管理クラウド「Concur Expense」と、出張手配・管理クラウド「Concur Travel」を導入した。
企業の間で“脱オンプレ”の動きが進む。NECはサイロ化した基幹システムの刷新において、クラウドの道を選択した。当初は、SAP ERPからオンプレミスのSAP S/4HANAへの移行を検討していたが、それを振り切って完全クラウドシフトを決意した。
「ERPはオンプレミス」はもう過去の話だ。企業は短期導入や運用負荷軽減といったメリットに関心を寄せ、ERPもクラウド化が進みつつある。みんなの銀行もその“波”に乗った1社だ。
多数の事業部門を抱える企業の場合、バックオフィス業務も事業部門ごとに個別最適が進む場合がある。バックオフィス改革を前提に効率化を進めるには、部門ごとの業務の壁にメスを入れる必要がある。80の事業を抱える楽天はこの問題にどう取り組んだか。
フルスクラッチで開発した基幹システムをERPに置き換えたものの、現場からは「帳票を出力するのにワンアクション増えた」といった声が数々寄せられた。そこで、“ストレスフリー”の基幹システムに変えるためにRPAの活用を思い付いた。
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